2009年に流行った新型インフルエンザの話

先日、「子宮頚がんワクチンから新型コロナワクチンまでの流れ」

と題された講演会に行ってきました。

 

講師は東京都日野市議会議員、池田としえ氏です。

 

池田氏は10数年前、

新型インフルエンザと言う今と比べると小さい流行が起きていたのですが、

その頃から議会で色々とワクチンに関して質問をされてきている方です。

 

なかなかの、反ワクチンな方です💦💦💦

私としてはまだ最近の事はよく分からない所があります。

ただ、色んな情報と接する中で、

今の報道+逆の意見も聞いてみて、

その中でとりあえず中立的な見方をしてみようと思って

この講演会にお邪魔してきました。

 

さて、まず紹介されたのが数年前のインフルエンザの報道です。

 

例えば2017年のピーク期のある日に報道されたのは、

1週間の患者数が205万人と言う内容がサラリと流され、

スグに他の報道に移っていく場面です。

 

「今なら数百人とか数十人でも毎日長々と報道されますよね〜。」

と池田氏。

しかも、インフルエンザは

このような報道が年に数回程しかされていない点も指摘されておりました。

 

私としては、2017年の、

昔のインフルエンザ報道なんて覚えていなくてですね💦

まぁでも今の新型コロナウィルスと比べると

少なかっただろうなとは思い出されます。

 

と、そこで話は2010年までさかのぼります。

 

「新型インフル輸入ワクチン実需なし」

（2010年1月20日東京新聞）1126億円無駄に？

という記事が紹介されました。

 

その日までのわが国の輸入ワクチンを希望する医療機関の

現時点での数がゼロである都道府県が26に上っていて、

フランスやドイツ、欧州各国では

製薬会社に発注を取り消す動きが広がっている。

要約するとこんな内容です。

次に2009年〜2010年冬の

インフルエンザの発生状況のグラフ（上掲画像。これも同日の東京新聞より）

が出され、2009年11月から患者数が減少していっている事が確認されました。

1月はほぼゼロですね。

 

そして同時期を厚労省が予測したグラフが出されました。

画像を撮りのがしてしまったのですが、

前掲のグラフとそっくりで、こんなに当たるものかと思いました。

 

次は「欧では余る新型ワクチン」

（2009年12月20日朝日新聞）です。

 

ほとんどの国では接種が無料。にも関わらず

接種率が低い理由の一つが副作用への不安だ。

頭痛や熱、めまい、吐き気といった症状が繰り返し報道されたうえ、

カナダで想定より高率の副作用が報告されたことで警戒感が強まった。

こちらは記事より抜粋です。

 

要は、副作用が懸念されるという事で

欧州で発注取り消しになっているワクチンを日本が購入したが、

国内でももう流行が終わっているから必要はない…

 

ところで2009年と言えば、

9月に自民党→民主党への歴史的な政権交代が行われた年です。

 

池田氏は当時自民党所属（最近除名処分されたそうです。ひえ〜💦）

でしたので、「この1126億円はどうするんだ〜！？」と、

時の与党に噛み付いたのが

ワクチンとの関わりの初めであるという事でした。

入り口は無駄なお金の追求であったと。

 

そこでさらに色々調べられたそうで、次の2つの記事が紹介されます。

 

 

「WHOと製薬会社パンデミックあおる？」

（2010年1月13日朝日新聞）

 

ボーダルク氏（欧州47ヶ国が加盟する欧州会議の

保健衛生委員会長で感染症を専門とするドイツ人医師）

が「虚偽のパンデミック」との動議を提出した。

「こんな厳戒態勢をとる正当な理由がない。

WHO内のあるグループは製薬会社と癒着している。」

と不透明な関係の存在を指摘した。

 

さらに、「パンデミック誇張？」WHOと製薬会社「黒い疑惑」

（2010年1月25日東京新聞）

前回同様ボーダルク氏、

「WHOには製薬会社と関係が強いスタッフが。」

2005年から翌06年の鳥インフル騒動についても

「WHOが判断を誤った。」として強硬姿勢。

欧州会議からも、「問題はWHOが『おおかみ少年』と思われる事。

そうならないために徹底検証が必要」

 

そしてこの欧州会議の調査を基に日本で出された論文

（堺春美 前東海大学医学部 公衆衛生・小児科、

木村三生夫 東海大学 名誉教授）の要旨が紹介されます。

 

・日本では2010年1月までに、

インフルエンザに罹患して死亡したのは146人→

①、死亡率は人口100万人あたり1.14

一方、ワクチン接種を受けたのは1.647万人、死亡は107例→

②、死亡率は100万人あたり6.5

自然感染による死亡率の5.7倍であった。（②÷①）

2009年10月に日本政府は

アジュバント添加A（HINI）2009〈単価ワクチン〉を

グラソスミスクライン社とノバルティスファーマ2社合わせて

1.126億円で購入する契約を締結した。

 

両社のアジュバント添加A（HINI）2009〈単価ワクチン〉は、

わが国での使用経験が全くないが、ヨーロッパ諸国で重篤副反応例、

死亡例が多発して社会問題化している。

 

わが国の健常者にはこの輸入ワクチンが割り当てられる方針であるが、

接種対象者7.250万人の19〜64歳健常者に一斉に接種を行えば、

多数の重症副反応例、死亡例が発生する事が強く懸念される。

 

2010年1月12日WHOと新型インフルエンザワクチンを製造する

海外製薬会社との癒着が、パンデミック宣言の判断に

影響を与えたとの疑惑が浮上した。

 

欧州会議保健衛生委員会の委員長 ヴォーダルク氏は、

「WHOは製薬会社の政治的圧力に屈し、虚偽のパンデミック宣言を出した。

そのために、世界各国は経済的、人的におおきな被害を被った。」

（←ここまで論文要旨）

そして、

 

今世紀最大の医療スキャンダルである

と表現されたそうです。

 

おぉ、書きながら寒気が…

ホントかこれは…

 

「今思うと、この頃は正常な報道がされていた。

報道が生きていたと言う事です。」と池田氏。

うーむ。

 

そこで当時、

この新型インフルエンザ騒動から池田氏が何を学んだかと言う話に。

 

①、厚労省がカナダで行った調査で、

「新型インフルエンザの“副作用“はワクチンの『一部のみ』で、

他のワクチンで問題は起きていない」との見解を示した。

（2009年12月8日 20:05 日テレNEWS24）

→厚労省は終息予測があるのにワクチン輸入を継続した。

しかし、国民を危ない副反応に曝（さら）すよりは

余らせてしまおうと。

「この頃は官僚も生きていた」と池田氏。

 

②、国内で年間2500人が死亡している子宮頚がんを

予防するワクチンの接種が（12月）22日始まった。

子宮頚がんの原因はウイルスの感染とされ、

予防ワクチンを接種することで、約7割の症例に効果があるという。

対象は10歳以上の女性で、半年間に3回の接種が必要なため、

費用が数十万円かかるのが課題で、子宮頚がんの患者らは、

多くの女性が接種できるような公的な補助を求めている。

（2009年12月22日 13:51 日テレNEWS24）

 

と…。

①と②はあまり繋がりは無く見えますね。

ここで①のワクチンの製品名に注目します。

 

GSK（グラソスミスクライン）社製

アレバンリックス アジュバントAS03

 

そして②にも注目。

GSK（グラソスミスクライン）社製

サーバリックス アジュバントAS04

 

インフルエンザと子宮頚がんと、

どちらも感染症であるという事で同じだと…?

 

言わずもがな、製品名で一気に繋がっちゃいましたね…

 

この頃にはもはや池田氏には、お金の無駄の事は

非常に小さな問題であると感じられているだろうなと。

 

ここから池田氏は子宮頚がんワクチンへの不安を感じ、

その後もワクチンへの活動をされていく訳なのですが、

それはまた次回紹介したいと思います。

 

最後まで読んで下さいましてありがとうございました！